Clinical Psychoinformatics Laboratory
-- Clinical Application of Technology and Psychology (CAT Lab)
Graduate School of Technology, Industrial and Social Sciences, Tokushima University
本プロジェクトについて
・緊急事態宣言下における人々の心理的ストレスを調査するため、緊急事態宣言が発令中の県を対象にして、オンラインアンケート手法による大規模縦断調査を行なってまいりました。
・緊急事態宣言の１回目発令時（2020/4/7~5/25）、２回目発令時（2021/1/8~3/21）、３回目発令時（2021/4/25~6/20）、４回目発令時（2021/7/12~9/30）、１回目発令時から２年後（2022/5/13~5/30），２回目発令時から４年後（2024/5/10~5/17）の計６回の調査を通じて、延べ68,776名から回答を収集済みです。
（他の研究者の皆様とのデータ共有と、研究知見を速やかに見い出すことを目的として、すでに１回目の調査データと、１回目・３回目・５回目の縦断データが公開されており、今後は全ての調査データを公開する予定です）
・本研究の成果は以下のようにまとめられており、現在は全４回の緊急事態宣言下と５回目・６回目のフォローアップ時におけるメンタルヘルスの推移や保護因子・危険因子などについて、解析と論文化を進めております。
現在までの主な結果
・１回目の緊急事態宣言下（2020/4/7~5/25）から２年後が経過した時点において（2022/5/13~5/30）、１回目調査と２回目調査に参加した16,641名に追跡調査を実施
・論文化された主要な結果（画像をクリックすることで詳細を表示できます）
・その他の予備的な解析結果
・５回目の調査時においては、2年前に比べてメンタルヘルスの改善の傾向が認められた。一方で、最後の宣言解除（2021/9/30）から半年以上経過しても、４回目の発令時と比べて顕著な変化はなく、社会的孤立状態は悪化したままであった。
・また、若年層においては、他の年齢層に比べてもっともメンタルヘルスが悪化しており、宣言解除から半年以上経過しても、４人に１人の割合で希死念慮を有していた。
※2022/06/08に更新
５回目調査のデータ追加に伴って、本掲載表の社会的孤立状態と希死念慮の一部を改訂しました（緑色の箇所）
論文等の内容における変更は一切ありません。
・３回目の緊急事態宣言下（2021/4/25~6/20）の解除直前において、緊急事態宣言が発令された６都府県を対象に、１回目調査と２回目調査に参加した11,453名に調査を実施
・論文化された主要な結果（画像をクリックすることで詳細を表示できます）
・４回目の緊急事態宣言下（2021/7/12~9/30）における東京オリンピック終了直後において、宣言が発令された２都府を対象に、１回目調査〜３回目調査に参加した6,080名に調査を実施
・研究成果の一部：
「パンデミック下における希死念慮（死にたいという気持ち）を予測する因子の同定」
【解析結果のまとめ】
・本研究の解析結果から，自殺リスクとなる希死念慮の生起は，2ヶ月〜15ヶ月前の心理社会的状態から予測可能であった。
・一度生じた希死念慮はパンデミック下では残遺・再発する可能性が示され，自殺リスクを予防する上での優先すべき査定・介入対象であると考えられた。
・さらに，社会的ネットワークの大きさや孤独感，睡眠習慣，不安症状等も希死念慮の生起に影響しうることから，これらを介入対象にすることで，希死念慮の効果的な予防方略となる可能性が示唆された。
・希死念慮を予測する変数の早期アセスメントと早期介入を可能とする柔軟な対応が必要であり，様々な機関による協働的・領域横断的なアプローチが重要であると考えられる。
（※詳細を記したページを作成予定。第28回日本行動医学会学術総会で成果発表済み）
・２回目の緊急事態宣言（2021/1/8~3/21）の段階解除直前において、緊急事態宣言が発令された10都府県を対象に、１回目調査の参加者と、新たな対象者を加えた計20,610名に調査を実施
・現在，3報の論文が公刊され、１報は準備中。
・論文化された主要な結果（画像をクリックすることで詳細を表示できます）
・予備的な解析結果（画像をクリックすることで表を大きく表示できます）
なお、これらのデータの一部は、NHK 未来スイッチ (2021年6月)、NHK おはよう日本 (2021年6月)、NHK徳島 とく６ (2021年6月)、中日新聞・東京新聞 (2021年6月)において報道されています。
・１回目の緊急事態宣言（2020/4/7~5/25）の段階解除直前において、緊急事態宣言が発令された７都府県を対象に、11,333名に調査を実施
・論文化された主要な結果（画像をクリックすることで詳細や論文を表示できます）
なお、これらの成果の一部は、NHK、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日経新聞など、50媒体以上の情報機関によって報道されています。
