新型コロナウイルス感染症拡大による生活変化が

       日本国民のメンタルヘルスに及ぼす影響

The mental health impact of COVID-19 in Japan

 

​本プロジェクトについて

・緊急事態宣言下における人々の心理的ストレスを調査するため、緊急事態宣言が発令中の県を対象にして、オンラインアンケート手法による大規模縦断調査を行なってまいりました。

・緊急事態宣言の1回目発令時(2020/4/7~5/25)、2回目発令時(2021/1/8~3/21)、3回目発令時(2021/4/25~6/20)、4回目発令時(2021/7/12~9/30)の計4回の調査を通じて、延べ49,476名から回答を収集済みです。現在、5回目の調査を実施中です(2022/5)

(他の研究者の皆様とのデータ共有と、研究知見を速やかに見い出すことを目的として、すでに1回目の調査データの大部分は公開されており、今後は2回目以降の調査データも公開する予定です)

・本研究の成果は以下のようにまとめられており、現在は全4回の緊急事態宣言下と5回目の調査におけるメンタルヘルスの推移や保護因子・危険因子などについて、解析と論文化を進めております。

現在までの主な結果

 

・3回目の緊急事態宣言下(2021/4/25~6/20)の解除直前において、緊急事態宣言が発令された6都府県を対象に、1回目調査と2回目調査に参加した11,453名に調査を実施

・論文化された主要な結果画像をクリックすることで詳細を表示できます

3回目調査
 

・4回目の緊急事態宣言下(2021/7/12~9/30)における東京オリンピック終了直後において、宣言が発令された2都府を対象に、1回目調査〜3回目調査に参加した6,080名に調査を実施

・予備的な解析結果(画像をクリックすることで表を大きく表示できます)

※2022/02/04に更新 社会的孤立状態のデータを追加しました。また、3回目調査の若年層の希死念慮のデータを訂正しました(26.2%(238名)-> 27.0% (245名))

 

 

・研究成果の一部:

「パンデミック下における希死念慮(死にたいという気持ち)を予測する因子の同定」

【解析結果のまとめ】​

・本研究の解析結果から,自殺リスクとなる希死念慮の生起は,2ヶ月〜15ヶ月前の心理社会的状態から予測可能であった

一度生じた希死念慮はパンデミック下では残遺・再発する可能性が示され,自殺リスクを予防する上での優先すべき査定・介入対象であると考えられた。

・さらに,社会的ネットワークの大きさや孤独感,睡眠習慣,不安症状等も希死念慮の生起に影響しうることから,これらを介入対象にすることで,希死念慮の効果的な予防方略となる可能性が示唆された

・希死念慮を予測する変数の早期アセスメントと早期介入を可能とする柔軟な対応が必要であり,様々な機関による協働的・領域横断的なアプローチが重要であると考えられる。

(※詳細を記したページを作成予定。第28回日本行動医学会学術総会で成果発表済み)

4回目調査
各調査の全体人数におけるメンタルヘルス
各調査の全体人数におけるメンタルヘルス
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各調査の若年層(18-29歳)におけるメンタルヘルス
各調査の若年層(18-29歳)におけるメンタルヘルス
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2021年8月時の希死念慮の生起を予測する分析結果
2021年8月時の希死念慮の生起を予測する分析結果
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・2回目の緊急事態宣言(2021/1/8~3/21)の段階解除直前において、緊急事態宣言が発令された10都府県を対象に、1回目調査の参加者と、新たな対象者を加えた計20,610名に調査を実施

・現在,3報の論文が公刊され、1報は準備中。

・論文化された主要な結果画像をクリックすることで詳細を表示できます

・予備的な解析結果(画像をクリックすることで表を大きく表示できます)

なお、これらのデータの一部は、NHK 未来スイッチ (2021年6月)NHK おはよう日本 (2021年6月)、NHK徳島 とく6 (2021年6月)、中日新聞・東京新聞 (2021年6月)​において報道されています。

 

 

追跡調査の全参加者データ(N=7,893)に基づくメンタルヘルスの特徴
追跡調査の全参加者データ(N=7,893)に基づくメンタルヘルスの特徴
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追跡調査に参加した若年層(18-29歳)のデータ(N=632)に基づくメンタルヘルス
追跡調査に参加した若年層(18-29歳)のデータ(N=632)に基づくメンタルヘルス
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2回目調査
 
1回目調査

 

・1回目の緊急事態宣言(2020/4/7~5/25)の段階解除直前において、緊急事態宣言が発令された7都府県を対象に、11,333名に調査を実施

 

・論文化された主要な結果画像をクリックすることで詳細や論文を表示できます

なお、これらの成果の一部は、NHK、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日経新聞など、50媒体以上の情報機関によって報道されています。